中学歴史の「日米和親条約と日米修好通商条約」の内容比較と違い

中学歴史の「日米和親条約と日米修好通商条約」の内容比較と違いです。入試やテストでもよく出題されます。これらの条約は、ペリーが日本に開国を要求したことをきっかけに、結ばれる条約です。それでは、中学歴史の「日米和親条約と日米修好通商条約」の内容比較と違いをみていきましょう。

日米和親条約と日米修好通商条約

条約 日米和親条約 日米修好通商条約
年号 1854 1858
内容  最恵国待遇 領事裁判権を認め、関税自主権がない
開港 下田・函館  神奈川・長崎・新潟・兵庫を追加
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日米和親条約

1854年(安政元年)日本とアメリカとの間で結ばれた条約。日本はアメリカに対して燃料や食料を提供する、船や乗務員を保護する、下田・箱館(函館)の2港を開港する、領事の駐在を認めること、日本が他の国と結んだ条約の中で有利な条件は自動的にアメリカにも与える最恵国待遇を認めるという内容。

日米修好通商条約

1858年(安政5年)に日本とアメリカとの間で結ばれた条約。国内の数ヶ所の港を開くことや、外国人の住む地域を定めることが決められました。一方で、外国人の犯罪を日本の法律で裁けない、関税を日本側だけで決められないといった、日本側に不利な項目もありました。大老の井伊直弼は条約を結ぶ際に朝廷の許しを得なかったので朝廷と幕府の対立。

開国

  • 貿易の開始…オランダ・ロシア・イギリス・フランスとも条約を結ぶ貿易を開始。最大の貿易港は横浜。貿易の相手国はイギリスが中心。
  • 開国の影響…物資の不足や金貨が大量に国外流出ことなどから物価が上昇した。自由な貿易の開始は日本の経済に大きな影響を与えた。

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