【中学歴史】高度経済成長期の日本の要点

中学生において「高度経済成長期」の日本で覚えておくべきことについてまとめています。

高度経済成長とは、1955年から1973年まで日本経済は非常に高い成長を続け、1968年に国民総生産が資本主義国第2位になった時期のことです。
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高度経済成長期の要点

日本では、1950年代中ごろから経済の高度成長が始まり、20年近く続きます。1960年ごろからは、エネルギー資源が石炭から石油へと転換し、各地に石油化学コンビナートが建設され、鉄鋼・自動車や石油化学工業などの重化学工業がめざましく発達した。

■ 池田勇人内閣
池田勇人総理が「所得倍増」をスローガンにしたこともあって、人々の収入が増加し、生活が向上した。1968年には国民総生産(GNP)が、アメリカ合衆国についで資本主義国で第2位となった。

しかし、1973年に中東戦争の影響で、石油輸出国機構 (OPEC)が原油の値上げや生産制限を行って石油危機(オイルショック)がおこり、先進工業国は大打撃を受け、日本経済の高度成長も止まり、以後、安定成長へと向かった。

公害問題

日本の主な公害病の発生地域地図

公害水俣病新潟水俣病イタイイタイ病四日市ぜんそく
地域熊本県水俣湾新潟県阿賀野川富山県神通川三重県四日市市
原因メチル水銀中毒メチル水銀中毒カドミウム大気汚染
■ 公害の深刻化
経済成長の裏で、新潟水俣病・イタイイタイ病・四日市ぜんそく・水俣病の4大工業病が起こる。1967年に公害対策基本法が制定される。

四大公害の裁判では、加害企業の社会的責任が問われ、すべての裁判で原告だった被害者側が全面勝訴します。

・1967年 公害対策基本法を制定
・1971年 環境庁が発足
・1993年 環境基本法が成立
・1997年 環境アセスメント法が成立
・2001年 環境省が発足

石油危機(オイルショック)

1973年10月6日、第四次中東戦争が起こります。これに伴い、石油輸出国機構(OPEC)に加盟しているペルシア湾岸産油の6カ国は、10月16日に21%の原油公示価格の引き上げと、原油生産の削減、イスラエル支援国への禁輸を取り決めました。更に1974年1月から、原油価格を2倍にすると決められました。このとき、マイナス成長を記録して、戦後から続いていた高度成長期が終わりを迎えます。

■ 石油危機(オイルショック)
第4次中東戦争をきっかけに石油価格が上昇し、先進国不況に陥った。直接原油価格とは関係のない、トイレットペーパーや洗剤などの買占め騒動が起こったり、エスカレーターの運転が中止されるなどの社会現象が起きました。

バブル経済

一般に1980年代後半の好景気時期です。バブルbubble(泡の意)は、株価・地価など資産価格が、投機目的で、それらの合理的な評価の基礎となるファンダメンタルズ(経済成長率・物価上昇率・利子率など経済の基礎的諸条件)を大幅に上回り、経済が実体以上に泡のように膨張した状態。

■ バブル経済
株式と土地の価格が異常に上がる好景気。1991年に崩壊。その後長期にわたる不況となる。日本は、高度経済成長をへて、経済大国となった。
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