【中学歴史】昭和時代のポイントをわかりやすく

中学歴史の昭和時代のポイント・流れです。昭和も入試には必ずと言って出題されます。第二次世界大戦前後、日本の国際社会復帰まで、高度経済成長のあたりは、よく出題されるので、出来事の内容、登場人物など深く学んでいきましょう。それでは、中学歴史の昭和時代のポイント・流れです。

昭和時代のポイント「大まかな流れ」

■ 政治・経済史

■ 外交史

世界恐慌

アメリカの経済悪化を発端に、1929年の世界恐慌が発生。恐慌とは、経済が急速に悪くなり、不況という状況を超えた現象。1929年10月24日ウォール街のニューヨーク証券取引所で株価の大暴落。それから、不安が不安を呼び恐慌となっていきました。アメリカは、公共事業を推進するニューディール政策、イタリア・フランスは保護貿易によるブロック経済などでその場を乗り切っていきます。ソ連は、五か年計画を実施していたことから、大きな影響を受けなかった。

五・一五事件

1932年に五・一五事件で海軍の青年将校らにより犬養毅首相が暗殺され、政党政治は終わった。朝鮮総督経験者で唯一の海軍出身者である斎藤実は、五・一五事件直後に総理大臣に就任した。 第一次世界大戦の開戦から日中戦争開戦までの時期に、リットン報告書にもとづく勧告が採択されると、日本は国際連盟を脱退した。

二・二六事件

二・二六事件では、陸軍の青年将校らが部隊を率いて政府要人名重要施設を襲撃した。昭和恐慌の影響でアメリカ市場向けの生糸輸出額が急減した。1920年代後半から1930年代後半にかけて、日本は朝鮮進出に成功して新興財閥”へ成長した。高橋財政の結果、軍需などにささえられて重化学工業が急速に発達し、その生産額は全工業生産額のほぼ半分に達した。

満州事変

日本の関東軍が、軍閥や国民党よりも先に満州を占領しようとし、柳条湖付近で南満州鉄道の線路を爆破（柳条湖事件）し、中国側のしわざだと口実をつけたことがきっかけで起こる。1932年に、日本軍は満州国の建国を宣言。

日中戦争

1937年に盧溝橋事件（訓練中の日本軍に、日本は中国人と考えた何者からか数発の銃弾を撃ち込まれる）を発端に、日本が軍備を整備。これを中国が戦争開始ととらえ、日中戦争が勃発。

第二次世界大戦と太平洋戦争

第二次世界大戦の中の1つの戦いで、日本をはじめとしたドイツ国など枢軸国と、連合国（主にイギリス帝国、アメリカ合衆国、オランダなど）の戦い。

戦後のＧＨＱの改革

第二次世界大戦の戦後処理として、連合国軍最高司令官総司令部ＧＨＱマッカーサーを最高司令官として日本の戦後改革を指揮した。日本の徹底的な非軍事力と民主化を進める。ＧＨＱによって日本の占領政策が実施される。

財閥解体

太平洋戦争を開戦することができた日本の経済的な基盤であった財閥を解体することで、財政の面からみても戦争ができないように骨ぬきにする狙いがあったとされています。

農地改革

大地主から強制的に土地を買い上げて、土地を持たない小作人に与えました。この政策によって地主と小作人の主従関係がなくなり、民主化へ。

普通法改正

女子が選挙権を得ることになりました。これにより、20歳以上の男女には選挙権が与えられ、女性が議員に立候補することもできるようなります。

日本国憲法の制定

日本の草案では、大日本帝国憲法をもじった程度のものでしかないとしてGHQに却下され、最終的にGHQが自ら委員会を立ち上げて日本国憲法の草案を作成することになります。

教育基本法

教育の制度を、現代と同じ６・３・３・４制に改めました。また、教育の現場から軍国主義に関する教科書を回収し、教職についていた軍人や軍国主義者を追放。

戦後の世界

第二次世界大戦後、世界は米ソ両大国を中心とする東西両陣営に分裂。ヨーロッパでの東西分立、アジアでの武力衝突の後、両陣営の対立は、核の脅威のもとに米ソ直接対決を避け、世界的な軍事ブロックを結成して向き合う冷戦になった。アメリカは国際連合で重要な地位を占め、経済再建に指導的な役割を果たした。そして資本主義世界の指導国家として、ソ連を中心とする社会主義国家と鋭く対立し、マーシャル=プラン、NATO設立、朝鮮戦争、ヴェトナム戦争などの反共政
策は、つねに国際政局の焦点となった。

統一を目指して朝鮮民主主義人民共和国が大韓民国に侵攻したことをきっかけで始まる。1953年に休戦。朝鮮戦争が勃発すると日本は特需景気を迎えた。朝鮮戦争では中国は義勇軍送って、朝鮮民主主義人民共和国を援助した。一方でアフリカは、1960年27国が独立。「アフリカの年」となる。植民地支配から多くの国が解放されるが、紛争・飢餓・経済格差などの問題が残る。

冷戦（東西対立）

第2次世界大戦後のアメリカとソ連およびその同盟国の間で展開された敵対的な関係。ヨーロッパでの東西分立、アジアでの武力衝突の後、両陣営の対立は、核の脅威のもとに米ソ直接対決を避け、世界的な軍事ブロックを結成して向き合うことになった。

典型的な例が、アメリカと同盟国はヨーロッパにおけるソ連の脅威に対抗する北大西洋条約機構（NATO）を設立する一方で、ソ連側はそれに属する諸国の統一軍事組織であるワルシャワ条約機構を設立。あと一歩で戦争間際まで迫った、1962年キューバ・ミサイル危機はおさえておきましょう。

• 1948年…朝鮮半島が南北に分裂
• 1949年…ドイツが東西に分裂。アメリカ合衆国など西側諸国が北大西洋条約機構をつくる
• 1950年…朝鮮戦争(~53年)
• 1955年…旧ソ連・東ヨーロッパ諸国がワルシャワ条約機構を結ぶ
• 1961年…ドイツにベルリンの壁ができる
• 1962年…旧ソ連がキューバにミサイル基地を建設することに対して、アメリカ合衆国が対抗したキューバ危機がおこる
• 1963年…部分的核実験停止条約調印
• 1968年…核拡散防止条約調印
• 1979年…旧ソ連がアフガニスタンへ侵攻
• 1987年…米ソの間で中距離核戦力全廃条約を調印

1949年に資本主義陣営(西側)で北大西洋条約機構 (NATO)が成立。これに対し、1955年に社会主義陣営(東側)でワルシャワ条約機構(WTO)を結成して対抗した。962年のキューバ危機以降、1963年の部分的核実験停止条約調印や 1968年の核拡散防止条約調印など、米ソ間で軍縮が討議されるようになった。

第三世界の台頭

• 平和5原則…1954年、周・ネルー会談が行われ、領土と主権の相互尊重、相互不可侵、内政不干渉平等互恵、平和共存の5つの原則を合意。
• アジア・アフリカ会議…1955年、インドネシアのバンドンで開催。基本的人権や国連憲章の尊重、正義と国際義務の尊重などの平和10原則を採択。
• 植民地独立付与宣言…1960年(「アフリカの年」と呼ばれる)に国連総会で植民地主義の終結が宣言された。

高度経済成長期

日本では、1950年代中ごろから経済の高度成長が始まり、20年近く続きます。1960年ごろからは、エネルギー資源が石炭から石油へと転換し、各地に石油化学コンビナートが建設され、鉄鋼・自動車や石油化学工業などの重化学工業がめざましく発達した。

しかし、1973年に中東戦争の影響で、石油輸出国機構 (OPEC)が原油の値上げや生産制限を行って石油危機(オイルショック)がおこり、先進工業国は大打撃を受け、日本経済の高度成長も止まり、以後、安定成長へと向かった。

公害問題

四大公害の裁判では、加害企業の社会的責任が問われ、すべての裁判で原告だった被害者側が全面勝訴します。

石油危機（オイルショック）

1973年10月6日、第四次中東戦争が起こります。これに伴い、石油輸出国機構（OPEC）に加盟しているペルシア湾岸産油の6カ国は、10月16日に21%の原油公示価格の引き上げと、原油生産の削減、イスラエル支援国への禁輸を取り決めました。更に1974年1月から、原油価格を2倍にすると決められました。このとき、マイナス成長を記録して、戦後から続いていた高度成長期が終わりを迎えます。

バブル経済

一般に1980年代後半の好景気時期です。バブルbubble（泡の意）は、株価・地価など資産価格が、投機目的で、それらの合理的な評価の基礎となるファンダメンタルズ（経済成長率・物価上昇率・利子率など経済の基礎的諸条件）を大幅に上回り、経済が実体以上に泡のように膨張した状態。